可用性 かようせい
CIA トライアド稼働率冗長化SLAダウンタイム
可用性について教えて
簡単に言うとこんな感じ!
「使いたいときに、ちゃんと使える」ことだよ!どんなに安全でも、肝心なときにシステムが止まってたら仕事にならないよね。故障や攻撃や災害があっても止まらない、止まってもすぐ戻せる。そんな状態を保つのが可用性なんだ。
可用性とは
可用性(Availability) は、情報セキュリティの3つの柱 CIA トライアド のひとつで、「許可された人が、必要なときに情報やシステムを使える」ことを指します。残りの2つは、見てよい人だけが見られる 機密性 と、情報が正しく書き換えられていない 完全性 です。
可用性をおびやかすものは、機器の故障や停電、地震や水害、ソフトの不具合、作業ミス、そして DDoS 攻撃(大量の通信を送りつけてサービスを止める攻撃)や ランサムウェア(データを暗号化して使えなくし、身代金を求める攻撃)です。特にランサムウェアは、業務を何週間も止めることがあります。
ただし、止まらない仕組みにするほど費用は大きくなります。「このシステムはどれくらい止まったら困るのか」を業務の側から決めることが、発注する人のいちばん大事な仕事です。
可用性を数字で表す
可用性は 稼働率(動いていた時間の割合)で表すのが一般的です。わずかな差でも、停止時間にすると大きく違います。
| 稼働率 | 呼び名 | 年間の停止時間の目安 | 1か月あたり |
|---|---|---|---|
| 99% | ツーナイン | 約87.6時間(約3.7日) | 約7.3時間 |
| 99.9% | スリーナイン | 約8.8時間 | 約44分 |
| 99.99% | フォーナイン | 約53分 | 約4.4分 |
| 99.999% | ファイブナイン | 約5.3分 | 約26秒 |
「9」が1つ増えるごとに、停止時間は10分の1になります。
稼働率の計算
稼働率は「MTBF(故障と故障の間の平均時間)÷(MTBF+MTTR(直すのにかかる平均時間))」で計算できます。故障を減らすだけでなく、早く直すことでも稼働率は上がります。
可用性を高める主な手段
| 手段 | 中身 | 例 |
|---|---|---|
| 冗長化 | 機器や回線を2つ以上用意し、1つ壊れても動き続ける | サーバー2台、回線2本、電源二重化 |
| フェイルオーバー | 故障したら自動で予備に切り替える | 本番機と待機機の自動切替 |
| 負荷分散 | 処理を複数台に分け、混雑で落ちないようにする | ロードバランサー、CDN |
| バックアップ | データの控えを取り、壊れたら戻す | 毎日の控え、別の場所での保管 |
| DR サイト | 被災に備えた別の拠点 | 別の地域のクラウドに予備環境 |
クラウドを使えば、可用性は勝手に高くなるんじゃないの?
歴史と背景
- 1970年代:銀行のオンラインシステムなど「止められない」業務で、機器の二重化が広がる
- 1990年代:インターネットの商用化で、サービス停止がすぐ世間に知られるように。稼働率を契約で約束する SLA が広まる
- 2000年代:大規模な DDoS 攻撃が現れる。2010年には IPA が、可用性を含む非機能要求の整理表「非機能要求グレード」を公開
- 2011年:東日本大震災を機に、事業継続計画(BCP) や遠隔地バックアップの見直しが進む
- 2010年代後半〜:ランサムウェアで病院や工場が長期間止まる事件が国内外で相次ぎ、「戻せるバックアップ」が重視される
目標の決め方:RTO と RPO
止まったときに備える目標として、次の2つがよく使われます。
| 指標 | 意味 | 決め方の例 |
|---|---|---|
| RTO(目標復旧時間) | 止まってから何時間で戻すか | 受注は4時間以内 |
| RPO(目標復旧時点) | どの時点のデータまで戻すか | 最大1時間前のデータまで |
短くするほど費用は増えます。「1日止まるといくら損をするか」と比べて決めましょう。
発注のとき、可用性についてどう決めればいいの?
実務のポイント
- 止まったときの影響:業務ごとに「何時間止まると、何が困るか」を書き出したか
- 目標の数字:稼働率、RTO、RPO、計画停止の時間帯を要件に入れたか
- 数字の根拠:その稼働率をどう実現するか説明を受けたか
- SLA の中身:測り方、計画停止の扱い、未達のときの補償を契約で確かめたか
- 復旧の訓練:バックアップから本当に戻せるか、年に1回は試しているか
- 攻撃への備え:DDoS 対策と、消されないバックアップがあるか
関連する規格・RFC
| 規格・RFC番号 | 内容 |
|---|---|
| FIPS 199 | 米国連邦政府の情報分類の基準。可用性が損なわれたときの影響度を定める |
| NIST SP 800-34 | 情報システムの緊急時対応計画(コンティンジェンシープラン)の手引き |
| ISO/IEC 27001 | ISMS の要求事項。可用性の維持を目的に含む |
| ISO 22301 | 事業継続マネジメントシステム(BCMS)の要求事項 |
参考文献・外部リンク
- 非機能要求グレード(IPA) — 可用性を含む非機能要求を発注者とベンダーで決めるための道具
- Amazon Compute Service Level Agreement(AWS) — クラウドの稼働率の約束と補償の実例
- NIST SP 800-34 Rev. 1(NIST) — 復旧計画の立て方
- FIPS 199(NIST) — 機密性・完全性・可用性の影響度の分け方
- 情報セキュリティ(IPA) — ランサムウェアや DDoS の注意喚起